最近アウトプットが多くなり、インプット時間が少なくなってきたので、ネットを徘徊して雑に情報を仕入れるより、本でちゃっちゃと入れるようにしています。4月の私のテーマはデータということに決めてます。テーマを決めたらとっととはじめたい派の、せっかちな私は大量に本を仕入れ読んでいる最中です。
今日ご紹介するこの本は2014年に発売されたものです。書かれたのは今はなき日経ビックデータという媒体のようですが、うーむ。5年前でこれだと、今はどうなっているのか空恐ろしいという感じでした。
2013年のG8でオープンデータを推進することが決まっていた！？
私は元株屋ということもあり、政治的なイベントは一応おっていましたが、そんなことが決まっていたとは知りませんでした。
今ググってみるとオープンデータ憲章というものが出てきます。ふーむ。これだけで今週は読むものに困らない感があります。
本にある概要を書いておくと
・原則としてデータを公開すること ・高品質なデータをタイムリーに提供すること ・できるだけ多くのデータを、できるだけ多様かつオープンな形式で公開すること ・ガバナンス改善のためにデータや基準、プロセスに関する透明性を確保すること ・データ公開によって次世代イノベーターを育成すること
ということです。それを行う理由は、また本から引用します。
英国のオープンデータインスティテュートのナイジェル・シャルボルド教授は 「すべての人によりよい社会を作るために、人々がオープンデータを使って洞察を深め、 アイデアを生み出し、サービスを作ることができる新しい時代が到来した」とその喜びを語った。
だそうです。
たしかになぁという事例を最近聞いた
データをオープンにどれ位できているかはランキングされています。
World OpenData Indexをみると、1位は台湾、2位はオーストラリア、3位は英国となっています。
気になる日本は16位です。本では、アジアの中で透明性高いと評価されていたシンガポールがその下の17位になっているので、まぁまぁ良いのかもしれません。
これはデータを扱う身としては参考になりますね。練習したいのであれば、上位の国のデータを使ってやればよいということが明確なので。
この本では1位アメリカ、4位英国と書いてありますので、米国は11位までランクダウンしているってのが、なんかさすがやなーと思ったり。
最近、勉強会に出席していて、英国での不動産クラウドファンディングの状況と、日本のその状況というのを聞きました。
その時に話題になったのが、米国では不動産のデータとして不動産価格以外にも、そのあたりに住む人の年収やら、肥満率のデータまで取れるらしいって話でした。ランキングを見る限り、英国はそれ以上にデータがあり、であるから、そのような形でも不動産に対して投資しやすいというのがあるように考えられます。
同じ本でキャメロン元首相は
「我々はビジネスと投資をオープンに進めることにした」
と述べています。データをオープンにすることにより、かかるコストが下がり、投資も積極化するというのは投資家にとっても、持ち主にとっても、政府にとっても良いことでしょう。
先のクラウドファンディングに戻りますが、日本では土地の価格というのは公示地価として示されていますが、これは全然不動産価格にマッチしていないことは周知の事実だったりして、そりゃあ闇鍋で、クラウドファンディングを組成する不動産会社が強い中、投資する人はいませんわなぁというのは自明ではないかと思ったりします。
経済学の制度派がいうように（勘違いかも）、そのやり方だけで出なく周辺環境までも整えないと、うまくいくわけがないのです。
事例も盛りだくさん
この本でも、データを使って行われていることがいろいろと紹介されています。
面白いのが、これがオープンデータに絡むことが取り上げられているという点で、グーグルなんかがやっていることは、いやープラットフォーマーはデータいっぱい取れて良いなぁと言う感じで終わりですが、オープンデータなら、真似できるということです。
またこの本に書かれていることによると民間企業でもデータを公開する流れもあるようです。アクシオムという米国のデータの会社はパーソナルデータを開放しているようです。
日本でもドコモさんとか開放してくれると面白いのになぁーと思います。
まとめ
データのこと全然分かっていない！ということで、学習を進めていきたいと思います。この本もかなり良かったです。誰かこの辺の調査にお金出してくれませんかねぇ。
データ憲章のまとめ的に読むのは下のリンク先の記事が良いかと。また、本では日本が、憲章で言われているデータでも出していないことがあげられていました。犯罪に関するデータなんかもそれに含まれます。実際、私がオープンデータチャレンジを行った際に、人口動態に犯罪率が絡んでいるのか見ようとしたところ、犯罪のデータが無いという結果でした。
G8のデータ憲章をまずは読みすすめていきます。
- 作者: 東富彦
- 出版社/メーカー: 日経BP社
- 発売日: 2014/10/18
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